子宮頸がんワクチン、7割以上の産婦人科医が「接種を強く推奨」 その心のうちは

  • 作成:2021/09/10

8月31日、田村厚生労働省大臣は前日提出されたHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)の積極的接種勧奨再開の要望書を受けて会見を行いました。要望書とともに再開を希望する5万5千人あまりの署名も提出されており、会見内容が注目されましたが、有識者による審議会での議論再開を明言するにとどまり、積極的接種勧奨の再開は先送りとなりました。世界では接種対象者の接種率が70%を超える国も複数ある中、日本では接種率1%未満と、非常に低くなっています。 産婦人科医はHPVワクチンをどう考えているのでしょうか。AskDoctorsでアンケート調査を行いました。

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子宮頸がんワクチン、7割以上の産婦人科医が「接種を強く推奨」 その心のうちは

接種率が高い国がある一方で、日本は1%以下

アンケート結果をご紹介する前に、HPVワクチン(子宮頸がんワクチン)と子宮頸がんについて解説します。

HPVワクチンは、子宮頸がんなどの原因となるHPV(ヒトパピローマウイルス)への感染を防ぐワクチンです。HPVは主に性交渉などで感染するため、性交渉を持つ前にワクチンを接種することが理想的であり、日本では小学6年生~高校1年生の女子は無料で接種を受けられます。対象年齢を過ぎた場合でも接種を受けることはできますが、費用を負担する必要があります(自費で1回約1万5千円~2万円程度。費用は医療機関によって異なります)。

「がん」というと比較的高齢者がかかる病気というイメージがあるかもしれませんが、子宮頸がんは20代後半から患者数が増えるがんです。若い母親が子どもを残して亡くなるケースが多いことから「マザーキラー」とも呼ばれています。日本では年間約3,000人の女性が子宮頸がんによって亡くなっています。

HPVワクチン接種によって子宮頸がんにかかるリスクを大幅に下げられることから、世界では接種が推奨され、対象年齢の接種率が70%を超える国も複数あります。一方で日本では厚生労働省が2013年から積極的接種勧奨を控えていることもあり、接種率は1%未満。前述したように、対象年齢であれば日本でも無料で接種を受けることは可能ですが、情報が行き届いていないため、接種率が低い状況が続いています。

この状況を踏まえて、子宮頸がん患者の治療にも関わることがある産婦人科医は、HPVワクチンをどう考えているのか、アンケート結果をご紹介します。

7割以上の産婦人科医が「接種を強く推奨」と回答

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