「とりあえず避難所へ」は間違い?防災マニア医師が語る「いざというときの備え」

  • 作成:2021/09/30

いつ自らの身に降りかかってくるか分からない、災害。一方でなかなか自分事として考えづらく、その準備ができていないという人も多いかもしれません。今回は、防災情報を発信している内科医であるDr.ソナエル氏が、防災において広く市民が知っておくべきポイントをご紹介します。今回のテーマは、震災時の避難場所について。「被災したらとりあえず避難所へ」という漠然と考えに対して、警鐘を鳴らしています。

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「とりあえず避難所へ」は間違い?防災マニア医師が語る「いざというときの備え」

災害対策基本法において災害とは、「暴風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波、噴火その他の異常な自然現象又は大規模な火事若しくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害をいう」と定義されています。2021年現在流行している新型コロナウイルス感染症も、直接的被害や経済損失を考えると、災害として認識できるかもしれません。
これら災害対策への備えは、自宅、職場、通学・通勤路など自分が被災する可能性がある場所の災害リスクを知っておくことが第一です。最低でも自宅の災害リスクだけは必ず把握しておいてください。

災害リスクを確認し、避難場所を想定しておく

国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」では、「重ねるハザードマップ」「わがまちハザードマップ」というものが無料で閲覧できます。「重ねるハザードマップ」では地図から詳細な災害リスクを検索することができ、「わがまちハザードマップ」では全国の市町村が作成したハザードマップを検索することができます。
時々情報が更新されることがあるため、年に1〜2回は確認しておきます。

ハザードマップで自宅の災害リスクを把握したら、災害が発生した場合に逃げるか、留まるかを想定します。巨大地震が発生し、津波のリスクがある場所に住んでいる場合はすぐに逃げる必要がありますし、高潮や土砂災害のリスクがある場所に住んでいる場合は準緊急的に避難する必要があります。緊急避難が必要な場合、ここで初めて「防災グッズを◯◯点詰め合わせた非常用リュック」が役に立つことになります。

災害が発生しても必ずしも避難が必要とは限らない場合もあります。
例えば私の場合、マンションの中高層階に住んでおり、ハザードマップでは数メートルの洪水または内水氾濫のリスクがありますが、津波・高潮、土砂災害のリスクは低くなっています。新耐震基準を満たしたマンションのため、巨大地震でも倒壊の可能性は低く、たとえ豪雨や台風で洪水・内水氾濫が発生したとしても自宅にいれば死亡のリスクは極めて低いといえます。自宅マンションが一定期間孤立しても、非常用トイレや食料などを備えていれば復旧するまで在宅避難が可能です。そのため私は災害時には在宅避難を心に決めています。

被災した時、避難所に行けば大丈夫というのは大間違い

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