感染急増、その時医師は…第6波に必要な備えは

  • 作成:2021/12/14

新型コロナウイルスの「第6波」に備え、政府は公立・公的病院の専用病床化、病床使用率の向上などで新たな病床を確保。「第5波」の3割増の3・7万人が確実に入院できる体制を11月末までにつくるとしました。3回目のワクチン接種も12月から始め、経口治療薬の年内実用化をめざす、としています。しかし、楽観できないのが新型コロナ。国内の感染者は激減していますが、オランダやドイツでは感染が再拡大し、変異株「オミクロン株」が日本にも上陸しました。「第1波」が始まった昨年4月から、在宅でのコロナ感染の最前線に立ってきた、東京都新宿区の訪問診療医、英裕雄先生(新宿ヒロクリニック院長)に、第5波から学んだことと、第6波への「備え」を聞きます。(3回連載の第1回)

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感染急増、その時医師は…第6波に必要な備えは

大都市東京・新宿での窮状を前に考えたこと

先生は当初からコロナとかかわってきましたが、昨年末から新年にかけての「第3波」では、東京では3000人近くの感染者が出ました。このときの新宿の状態はいかがでしたか?

第1波、第2波からずっと、コロナの在宅療養支援をやってきましたが、それまでは呼吸器症状が悪化した人を、在宅で診ることはありませんでした。ところが、第3波では中等症の方への対応が出てきました。5人くらい症状の重い方がいて、入院するまでに時間がかかった方もいました。

5月からの「第4波」は、東京ではそれほど深刻ではありませんでしたが、関西の感染状況は大変でした。東京都医師会は、5月に「第5波」に向けた対策づくりを、都と都下の医師会に呼びかけたわけですが、新宿区ではどんな対応が取られましたか?

感染が拡大したとき、とくに保健所の業務がひっ迫する可能性が高いということで、そのサポート体制、具体的に言うと自宅療養中の陽性者に対する対応についての議論が、新宿医師会で4月20日ころから始まり、そこに我々も参加しました。

新宿区の場合は、それ以前から保健所と医師会の連携ができていたということですか? 

ある程度は連携していました。新型コロナの感染者については、それまでは保健所が業務をずっと担ってきましたが、4月から東京都に「フォローアップセンター」ができ、自宅療養者の対応はセンターが行うことになりました。ただ、センターの業務は生活支援と看護的な電話相談が中心だったので、もう一歩進んだオンライン診療や往診が必要なケースについては、地区医師会がそれぞれ構築しなければいけない。それについてどう対応できるかというアンケートを東京医師会が行いました。区によっては体制の構築ができないということで、アンケートが保留になったところも多かったと聞いています。

新宿区はいかがでしたか?

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